毎月配当の投資信託である GS日本株・プラス(通貨分散コース)の配当金額の決め方にはかなり不思議なところがあります。
Gemini に訊いてみましょう。
私「GS日本株・プラス(通貨分散コース)という投資信託の配当金額の決め方にはなにか法則性があるのか?」
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントが運用する「GS日本株・プラス(通貨分散コース)」の分配金額(配当金)の決め方には、目論見書に明記された明確な二段階の法則性(ルール)があります。
このファンドは「毎月決算型」ですが、毎月同じように利益を出して配分しているわけではなく、「通常の月」と「特定の4ヶ月」で分配金の算出基準をはっきりと分けているのが大きな特徴です。
具体的な法則性は以下の通りです。
1. 「通常月」と「特定月(年4回)」の二段階ルール
目論見書では、決算月によって原資とする利益の対象を明確に区別しています。
① 通常の月(3月、4月、6月、7月、9月、10月、12月、1月)
② 特定の月(年4回:2月、5月、8月、11月)
2. 分配金を左右する「通貨分散コース」ならではの仕組み
このファンドの分配金の原資(特に値上がり益や評価益)は、次の2つのハイブリッドで構成されています。
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日本株の運用(TOPIXプラスアルファ): 独自モデルで日本株を運用しているため、日本の株式市場(TOPIX)が上昇している時期は分配金の原資が厚くなります。
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為替取引(通貨分散): 円以外の複数の主要通貨へ分散投資(為替取引)を行っています。「円安」が進む局面や、投資先通貨と円との「短期金利差(為替ヘッジプレミアムに相当する収益)」が拡大する局面では、これが分配金の強力な押し上げ要因になります。
3. 注意すべき「基準価額」との連動性
もうひとつの隠れた法則性として、「基準価額の水準そのもの」が考慮される点が挙げられます。
目論見書には「基準価額水準や市況動向等を勘案して委託会社が決定する」とあります。つまり、いくら株価が上がっていても、基準価額が元本(10,000円)を大きく割り込んでいるような局面では、信託財産の健全性を保つために分配金が低く抑えられたり、見送られたりします。逆に、近年のように基準価額が11,000円〜12,000円台を超えて安定している時期は、払い戻しに余裕があるため分配金が出やすくなります。
まとめ
このファンドの分配金動向をチェックする際は、「今月の決算は、値上がり益も乗ってくる『2・5・8・11月』の特定月かどうか」、そして「直近でTOPIXや為替市場がどれだけプラスに動いていたか」の2点を見ておくと、金額の増減の法則性がすっきりと見えてきます。
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いや、その5月の配当が低いのが疑問なんですが。


730円という超高配当を出した1月とそんなに遜色のないほどの株価ですし、特定月でもあったのに今月(5月)は 100円しか出なかったんですよ。
イランショックで低迷していた分をカバーするのにはもう少し時間がかかるということでしょうか。
あるいはドル円の為替の動きがあまり大きくなかった(152-160円/$)からでしょうか。
謎は深まる・・・真実は一つ!・・・なわけない。
次回(6月)も 100円になったなら、7月は他の超高配当投資信託に資金を移して、特定月の8月にまた戻そうかなということも考えています。
購入時の手数料、解約時の信託財産留保額ともに無料なので資金移動もあまり苦になりませんが、配当落ちやトランプ落ち(?)が問題になりそうです。
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