画像診断管理加算バブルの崩壊の影響
画像診断管理加算の施設基準の厳格化
今回の改訂で他の施設に読影を依頼している施設は、画像診断管理加算（１、２）の施設基準からはずされることになりました。
画像診断管理加算は画像診断医を常勤医として雇わないと取れないために、常勤医がもともといない施設にはなんの関係もない改訂ですが、常勤医のいる病院ではかなりの影響が出てきそうです。
次のような場合について予想してみましょう。
常勤医がすべての画像診断をこなしている場合
大学病院や一部のブランド病院など多数の常勤医がいる病院ですね。
影響はまずないでしょう。^^
常勤医のマンパワーが足りない場合
常勤医のいる病院ではごく普通の状態です。
常勤医が増やせる状況ならこうはなっていなかったので、常勤医を増やすという選択肢は実際問題としてありません。
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こういう病院で画像診断管理加算をとり続けるためには、遠隔画像診断を使わないで、
①非常勤医の補助をあてにせず、常勤医の労働時間を増やして対処
②非常勤医を増やして対処
のいずれしかないでしょうが、遠隔地の非常勤医さえ来ないような病院では①しかありませんから、いずれ疲労困憊して常勤医がいなくなってしまうでしょう。
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画像診断管理加算を諦める場合、問題は消滅しそうですが、常勤医の居心地が悪くなります。
これまでは常勤医がいるだけで画像診断管理加算１は最低取れていたので、「私が常勤医でいるおかげで（たとえ働かなくても）病院は加算を取れている」という共通認識（本人と院長に）があったのですが、これからはそれがなくなるので、実働で報わないといけなくなります。
今まで暇そうにしていても大きな顔ができたのに、自分の給料分は稼がないと給料泥棒扱いを受ける可能性が出てきたのです。
まして、専門外を理由に読影領域に制限をつけるなど、おこがましくてできなくなります。
病院からすると「診断専門医まで取得しておきながら診断できない分野があるのはおかしい。この医師は不良品と違うか」という気持ちでしょう。
もちろん不得意な分野の所見は誤診が多くなります。
結果、常勤医はなんとかしがみつこうとする人は多いけれど、やはり減っていってしまうでしょう。
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結局こういう病院ではまた遠隔画像診断などに頼らないといけなくなると思っています。
画像診断管理加算の施設基準を厳格化すると常勤医は減ってしまう
画像診断管理加算の施設基準を厳格化することにより常勤医が減ってしまったということになれば、画像診断管理加算の目的に反しますので、この厳格化が見直される可能性はありますね。
それまで気長に待ちますか？
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