画像診断管理加算バブルの崩壊の影響(2) 地方の中核病院の場合
前回はこちら⇒ 画像診断管理加算バブルの崩壊の影響
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前回は、
- 常勤医のマンパワーの足りない病院が多数あり、これからはさらに常勤医の労働が過酷化する
- 能力の足りない常勤医は病院から駆逐される可能性が出てきた
- 1と2の理由で、常勤医は減少していくであろう
という予測をいたしました。
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書ききれなかったことがたくさんあります。その一つがこれ。
地方の中核病院の場合
都市近郊でない地方の中核病院では、常勤医だけでは業務が回らないために非常勤医を都市から供給していたところが多いですが、これからは難しくなります。
今回の改訂で都市の病院までもが遠隔画像診断から非常勤医にシフトするためです。
要は、新研修医制度と同じような流れです。
非常勤医の立場から考えても、地方の病院に行って一日つぶれるよりは、都市の病院を一日で３つ回る方が楽で、実入りもはるかに良かったりします。
私も京大の大学院時代は和歌山や福井に一日がかりで行っていました。静岡に行っている同僚もいました。
近郊の短時間で仕事が楽で実入りのいい仕事は 上のスタッフが押さえていましたからね。
医局から独立すると、医局以外のルートで近郊の仕事（非常勤読影）がどんどん入ってくるようになり、一日で 3病院を回り、その合間に遠隔画像診断をするという日もありました。こういう日は一日で20万円以上の収入になり、
「これだと週休6日で、勤務医時代の年収と変わらない！」
と思ったものです。
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もとに戻りますが、地方の中核病院では非常勤医がまず辞めていき、やがては常勤医もいなくなるという結果が予測されます。
結局、遠隔地の病院はかなりの部分が遠隔画像診断オンリー（常勤医、非常勤医なし）になる可能性が高いと思っています。
それでいいのですか？ 厚労省サマ。
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