地方の中核病院の画像診断における医療崩壊
以前の記事（⇒ 画像診断管理加算バブルの崩壊の影響(2) 地方の中核病院の場合）では、
- 地方の中核病院では非常勤医のマンパワーに頼っているところが多いが、非常勤医は都市部にシフトする傾向が出てくると、非常勤医は減る傾向が顕著となる
- 結果、常勤医の過労を招く
- そのため、常勤医は減少していくであろう
という予測をいたしました。
＊
その場合、地方の常勤医は病院をやめて、
- 大学病院に帰る（大学からお許しがでた場合）
- 都市部の非常勤医になっていく（大学からお許しが出なかった場合は医局を脱退 もしくはもともと医局に属していない場合）
と思われます。
＊
辞められた病院のほうはどうするか。新規の常勤医や非常勤医はもはや望めません。
これはそれまでの放射線科常勤医（＋遠隔画像診断）の貢献度によって変わってくるでしょう。
- 貢献度が小であった場合は、診断医は不要と結論づけて、診断医不在のままの診療を続ける
- 貢献度が大であった場合は遠隔画像診断に切り替える
画像診断管理加算の取得のためでなく、本来の医療に必要かという視点で考えるようになるわけです。
こうして結局、遠隔地は遠隔画像診断がカバーするか、良質の画像診断はいっさい行われない というごく当たり前の状況になっていくのでしょう。
いつの日か、「画像診断管理加算２が地方から常勤医を駆逐した」と思い出話をする時代がくるかもしれません。
###
関連記事
-
-
医学書と医学雑誌の購入
医学書、医学雑誌ともに、最近なかなかリアル店舗に行く暇がないので、ネットで買うことが多くなってい
-
-
遠隔画像診断ニュース（teleradiology.jpn.com）更新
私のやっている関連サイトの 「遠隔画像診断ニュース（ teleradiology.jpn.com
-
-
画像診断雑記という別サイトに難聴の症例を載せました
＊ 画像診断雑記 というサイトも運営しておりますが、この前、元のデータが吹っ飛んでしまい、ちま
-
-
LLP テラーク 方針
遠隔画像診断医師組合LLPテラークの方針は以下のとおりです。 メンバーに対する規約のような
-
-
遠隔画像診断の起業（システム選択）
＊ 遠隔画像診断で起業するためには使うシステムを決めておく方がいいです。 病院主体の場合や下
-
-
滋賀県野洲市の市民病院設立計画
この前、チラっと聞いたのですが、滋賀県野洲市（やすし）が市立病院を設立しようとしています。 場
-
-
前例のないことにチャレンジしよう
昔、公立病院に勤務していたときに放射線科部長であったため、いろんな会議に参加させられました。
-
-
さあ、雑誌でも買うかぁ
仕事中ですが、今日は少ないですねえ。 今から医学雑誌を買い漁ります。 Amazon は最近す
