地方の中核病院の画像診断における医療崩壊
以前の記事（⇒ 画像診断管理加算バブルの崩壊の影響(2) 地方の中核病院の場合）では、
- 地方の中核病院では非常勤医のマンパワーに頼っているところが多いが、非常勤医は都市部にシフトする傾向が出てくると、非常勤医は減る傾向が顕著となる
- 結果、常勤医の過労を招く
- そのため、常勤医は減少していくであろう
という予測をいたしました。
＊
その場合、地方の常勤医は病院をやめて、
- 大学病院に帰る（大学からお許しがでた場合）
- 都市部の非常勤医になっていく（大学からお許しが出なかった場合は医局を脱退 もしくはもともと医局に属していない場合）
と思われます。
＊
辞められた病院のほうはどうするか。新規の常勤医や非常勤医はもはや望めません。
これはそれまでの放射線科常勤医（＋遠隔画像診断）の貢献度によって変わってくるでしょう。
- 貢献度が小であった場合は、診断医は不要と結論づけて、診断医不在のままの診療を続ける
- 貢献度が大であった場合は遠隔画像診断に切り替える
画像診断管理加算の取得のためでなく、本来の医療に必要かという視点で考えるようになるわけです。
こうして結局、遠隔地は遠隔画像診断がカバーするか、良質の画像診断はいっさい行われない というごく当たり前の状況になっていくのでしょう。
いつの日か、「画像診断管理加算２が地方から常勤医を駆逐した」と思い出話をする時代がくるかもしれません。
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