本日、ラジオを聴いていたら辛坊治郎がこんなことを言っていました。
- 最近は200万円くらいで家庭用のソーラーシステムが買える
- これで売電を行ったりしてトータルで電気代は年間を通してゼロにできる
- 日本国内の住居を 2000万軒と見積もっても 200万✕2000万=40兆円で全世帯にソーラーシステムを設置できる
- トータルの発電量は原子力発電 10基以上
- 40兆円を国が出して全世帯にソーラーシステムを標準装備させてはどうか
ちょっと私もこの提案を考えてみました。
案外安いものですね。
日銀が毎年新札を 80兆円くらい発行しているはずで、その半分で一般世帯の電気代がほぼ永久にゼロにできるのです。
なにやらまたデフレが復活しそうなので、1年だけ40兆円余分に刷って(10年くらいに分けてもいい)国産のソーラーシステムを無料で全住居に設置するとよさそうです。
辛坊治郎は国産とは言っていませんでしたが、これくらいの需要があれば量産効果で値段は下がるでしょう。
すでにシステムが付いている住居には 200万円報奨金として差し上げたらいいです。
メリットは多いです。
まず、日本の石油輸入量をぐんと減らせます。これは経済以外に安全保障の面でも重要ですね。
国民も浮いた電気代(年間10万円以上)を他に使えるわけです。永久に。
10万円というと普通の年収の人が払う消費税にだいたい匹敵するので、「消費税が廃止されたのと同じじゃん」とみんなが思えば消費意欲がわくでしょう。
国産のソーラーシステムを使えば国が保有する外貨は減りません(輸入する原料費除く)し、国内の企業が潤うので景気はよくなります。
電力会社の売上が 2兆円くらい減るのが唯一のデメリットでしょうか。まあ奴らは自分の儲けを確保した上で電気料金を決められるので赤字で潰れることはありませんから無視していいでしょう。
賃貸物件にも無料でつけてあげれば賃料が安くなって、貸借人は浮いた分消費に回すかもしれませんね。
考えれば考えるほどいいアイディアですね。
辛坊治郎見直したぞ。
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40兆円余分に刷ることに抵抗のある人はデフレギャップについてよく勉強してください。
どの国も少なくともデフレギャップがあればその分は新札を刷らないといけないのです。
インフレ目標(2%?)に達してなければ、さらにもっと刷らないといけないのです。
刷りすぎてもいきなりハイパーインフレになることはありません。翌年少しセーブすればいいだけ。
今回はお金ではなくモノで配りますので、刷ったお金が預金に回ったりせず、デフレ対策効果はその分大きいと思います。
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ある人からコメントをいただきました。ちょっとわかりにくかったかなと反省しました。
まとめを付加します。
私は経済についてはリフレ派なので・・・
政府が国債を日銀に新札を刷らせて買い取ってもらって、国産の屋根設置型ソーラーシステムを国民の全世帯に無償でつけるというこの策は、
1 新札を発行することでインフレ方向への圧力になる
2 お金でなくモノをばらまくことによって、発行されたマネーがアクティブマネーとして生きる(銀行預金になって凍結されたりしない)
3 国民の消費意欲を長期間刺激することができる(かもしれない)
4 新札は国内市場にまかれるため国内の景気をよくする
5 新札は国内市場にとどまるため外貨準備高を減らさない
6 原油の輸入量を減らせるので貿易赤字を減らせて、安全保障リスクも多少減らせる
という、六重の効果があるこの提案はコストパフォーマンスに非常に優れていると思います。
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