投稿者「kotaro.yasuiwa@gmail.com」のアーカイブ

＊

画像診断管理加算バブル崩壊をきたした原因となった一部の関係者には猛省を促したいですが、我々テラークへの影響は限定的でした。

管理加算２を取っている顧客はありませんので。

＊

ただし、都市部にある１病院は今まで管理加算１を取っており、遠隔画像診断を続けると これが取れなくなるということで契約を解除されました。

非常勤医に切り替えるつもりなのでしょう。

このように 都市部にあり、常勤医が大学から派遣されている場合は 非常勤医の派遣が望めますので、これは当然のことです。

想定内ですね。

ほかの顧客で、都市部にある＆常勤医がいるという条件の病院はまだありますが、そこは非常勤医を確保できないために遠隔画像診断を導入したので、たぶん離脱はないと思います。

新規顧客を募集

ということで、久々に新規顧客を受け付けようかと思っています。

しばらくは新規顧客は マンパワー不足のためにほとんど断ってまいりましたが、現在は余力ができました。

ご相談のある方はこちらまでよろしくお願いします⇒ メール

###

前回はこちら⇒ 画像診断管理加算バブルの崩壊の影響(2) 地方の中核病院の場合

画像診断管理加算バブル崩壊の影響

私の予想を表にまとめます。

「０まで減少」というのは０になるまで減少傾向が続くという意味で、ただの「減少」とは区別しています。

画像診断医の数と分布の偏りによって、必ずしもこうはなりませんが、この２年間はたぶんこういう傾向に沿って進むでしょう。

都市型病院での問題

ほかよりはましでしょうが、現在行われている遠隔画像診断が打ち切られることによっての問題が発生します。

1. 祝休日の分を出していて、休暇明けの日の累積した仕事増加を緩和している
2. 苦手な分野の読影を専門家に依頼している

などの事例をよく聞きますが、それらが撤廃される見通しのところが多いです。

その分が非常勤医の増加などによってカバーできればいいですが、1 の問題はどこの病院もかぶる問題ですから人手不足が予測されます。

ヘタをすると一人常勤のところは常勤医が逃げ出してしまう可能性があります。

近郊方病院での問題

1. 非常勤医の減少（都市部の両院に取られる）によって、常勤医のオーバーワークが引き起こされる
2. 常勤医もやがて減りだす
3. 常勤医が減れば非常勤医の仕事量が増えるが、必ずしもペイはそれに連れて増加しないので非常勤医も増えない

というネガティブ・スパイラルに陥り、次の遠隔地型病院と同じ状態に転落します。

遠隔地型病院での問題

最初は常勤医を確保しておこうとしますが、非常勤医が来る可能性はありませんので、常勤医が辞めてしまう。

辞めると遠隔画像診断を使わざるをえません。

なまじっか常勤医ががんばるとその導入が遅れます。

病院の意向と常勤医の質など、ケースバイケースでいろんな場合が考えられます。

1. 画像診断管理加算１を諦めて、常勤医＋遠隔画像診断を行う
2. 常勤医を０にして（自主的退職あるいは解雇）、遠隔画像診断のみを行う
3. 常勤医を置いたまま、遠隔画像診断も使わずに、常勤医の能力の許容範囲内に画像診断およびその管理業務の範囲を減らす

のいずれかに落ち着く可能性が高いですね。

どこでもそうですが、病院には救急体制などで定められたピラミッド型の序列があり、画像診断をきちっと迅速に行う必要のあるところと、そうでないところがあります。

特に地方では病院同士の横の競争は少なく、上下関係がきちっと明確にわかるようになっています。

上の３つの予想のどれによるかはその病院個別の事情によるということです。

遠隔画像診断業界の変化

ということで、もう少し経てば遠隔地型病院（および一部の近郊型病院）からの遠隔画像診断依頼がどっと増えるのではないかと少し危惧しています。

関係記事

• 画像診断管理加算バブルの崩壊の影響
• 画像診断管理加算バブルの崩壊の影響(2) 地方の中核病院の場合

###

専用システム不要の遠隔画像診断

以前、個人ベースの遠隔画像診断 という記事で、専用システム不要の遠隔画像診断の方法を書いたら、京大の後輩から 「これを使ってもいいですか」 というメールをいただいたので、「どうぞどうぞ ご自由に」 と言っておきました。

実際、お好きなようにアレンジして、どなたがお使いになっても結構です。

無料で遠隔画像診断

そうしたら、彼から 「無料で遠隔画像診断します！！」というページを作ったと連絡が。

無料と言っても、月５件までで最大３ヶ月のお試し ということです。

無料期間中ではおいそれとシステムを設置できませんから、この方法を使うということです。

＊

興味のある人はご覧ください。

⇒ http://uptodate.遠隔画像診断.jp/

###

前回はこちら⇒ 画像診断管理加算バブルの崩壊の影響

＊

前回は、

1. 常勤医のマンパワーの足りない病院が多数あり、これからはさらに常勤医の労働が過酷化する
2. 能力の足りない常勤医は病院から駆逐される可能性が出てきた
3. 1と2の理由で、常勤医は減少していくであろう

という予測をいたしました。

＊

書ききれなかったことがたくさんあります。その一つがこれ。

地方の中核病院の場合

都市近郊でない地方の中核病院では、常勤医だけでは業務が回らないために非常勤医を都市から供給していたところが多いですが、これからは難しくなります。

今回の改訂で都市の病院までもが遠隔画像診断から非常勤医にシフトするためです。

要は、新研修医制度と同じような流れです。

非常勤医の立場から考えても、地方の病院に行って一日つぶれるよりは、都市の病院を一日で３つ回る方が楽で、実入りもはるかに良かったりします。

私も京大の大学院時代は和歌山や福井に一日がかりで行っていました。静岡に行っている同僚もいました。

近郊の短時間で仕事が楽で実入りのいい仕事は 上のスタッフが押さえていましたからね。

医局から独立すると、医局以外のルートで近郊の仕事（非常勤読影）がどんどん入ってくるようになり、一日で 3病院を回り、その合間に遠隔画像診断をするという日もありました。こういう日は一日で20万円以上の収入になり、

「これだと週休6日で、勤務医時代の年収と変わらない！」

と思ったものです。

＊

もとに戻りますが、地方の中核病院では非常勤医がまず辞めていき、やがては常勤医もいなくなるという結果が予測されます。

結局、遠隔地の病院はかなりの部分が遠隔画像診断オンリー（常勤医、非常勤医なし）になる可能性が高いと思っています。

それでいいのですか？ 厚労省サマ。

###

画像診断管理加算の施設基準の厳格化

今回の改訂で他の施設に読影を依頼している施設は、画像診断管理加算（１、２）の施設基準からはずされることになりました。

画像診断管理加算は画像診断医を常勤医として雇わないと取れないために、常勤医がもともといない施設にはなんの関係もない改訂ですが、常勤医のいる病院ではかなりの影響が出てきそうです。

次のような場合について予想してみましょう。

常勤医がすべての画像診断をこなしている場合

大学病院や一部のブランド病院など多数の常勤医がいる病院ですね。

影響はまずないでしょう。^^

常勤医のマンパワーが足りない場合

常勤医のいる病院ではごく普通の状態です。

常勤医が増やせる状況ならこうはなっていなかったので、常勤医を増やすという選択肢は実際問題としてありません。

＊

こういう病院で画像診断管理加算をとり続けるためには、遠隔画像診断を使わないで、

①非常勤医の補助をあてにせず、常勤医の労働時間を増やして対処

②非常勤医を増やして対処

のいずれしかないでしょうが、遠隔地の非常勤医さえ来ないような病院では①しかありませんから、いずれ疲労困憊して常勤医がいなくなってしまうでしょう。

＊

画像診断管理加算を諦める場合、問題は消滅しそうですが、常勤医の居心地が悪くなります。

これまでは常勤医がいるだけで画像診断管理加算１は最低取れていたので、「私が常勤医でいるおかげで（たとえ働かなくても）病院は加算を取れている」という共通認識（本人と院長に）があったのですが、これからはそれがなくなるので、実働で報わないといけなくなります。

今まで暇そうにしていても大きな顔ができたのに、自分の給料分は稼がないと給料泥棒扱いを受ける可能性が出てきたのです。

まして、専門外を理由に読影領域に制限をつけるなど、おこがましくてできなくなります。

病院からすると「診断専門医まで取得しておきながら診断できない分野があるのはおかしい。この医師は不良品と違うか」という気持ちでしょう。

もちろん不得意な分野の所見は誤診が多くなります。

結果、常勤医はなんとかしがみつこうとする人は多いけれど、やはり減っていってしまうでしょう。

＊

結局こういう病院ではまた遠隔画像診断などに頼らないといけなくなると思っています。

画像診断管理加算の施設基準を厳格化すると常勤医は減ってしまう

画像診断管理加算の施設基準を厳格化することにより常勤医が減ってしまったということになれば、画像診断管理加算の目的に反しますので、この厳格化が見直される可能性はありますね。

それまで気長に待ちますか？

関連記事

• 画像診断管理加算バブルの崩壊の影響(2)

###

画像診断管理加算の施設基準に関して

「特掲診療料の施設基準等の一部改正」(平成26年3月5日 厚生労働省告示第59号)によりますと、

(1)画像診断管理加算1の施設基準

• イ 放射線科を標榜している保険医療機関であること。
• ロ 当該保険医療機関内に画像診断を専ら担当する常勤の医師が配置されていること。
• ハ 画像診断管理を行うにつき十分な体制が整備されていること。

(2)画像診断管理加算2の施設基準

• イ 放射線科を標榜している病院であること。
• ロ 当該保険医療機関内に画像診断を専ら担当する常勤の医師が配置されていること。
• ハ 当該保険医療機関において実施されるすべての核医学診断及びコンピューター断層撮影診断について、ロに規定する医師の指示の下に画像情報等の管理を行っていること。
• ニ 当該保険医療機関における核医学診断及びコンピューター断層撮影診断のうち、少なくとも八割以上のものの読影結果が、ロに規定する医師により遅くとも撮影日の翌診療日までに主治医に報告されていること。

＊

以下は私の注釈、意見です。

【注】 核医学診断及びコンピューター断層撮影診断とは

コンピューター断層撮影診断とは CT、MRI を指します。

核医学診断もコンピューター断層像によるものが大半ですが、中にはまだプラナー像が残っているため、このような表現になっていると思われます。

【問題点】

問題点は画像診断管理加算2において 「少なくとも八割以上のものの読影結果が、ロに規定する医師により遅くとも撮影日の翌診療日までに主治医に報告されていること」 です。

これが結構ハードルが高い。

常勤医のみでこれを実施しようとすると、相当数の常勤医が必要ですし、少ない常勤医で行うと過酷な労働条件になることが多いです。

日本は CT、MRI の数は世界一なのに、放射線科医の数は先進国中最下位クラスなのですから。

この条件をクリアするために非常勤医や遠隔画像診断医などの協力を得ていた病院も多かったのです。

ところが、今回の改訂で他の施設に読影を依頼している施設は、画像診断管理加算（１、２）の施設基準からはずされることになりました。

理由は前回も申したとおりです。

病院側に悪気はなかったにしろ、厚労省に「目的外の用途に使われ」たという印象を持たれたのは残念です。

＊

しかし、他の施設に読影を依頼しているというだけで、画像診断管理加算１までとれなくなるのは心外ですね。

画像診断管理加算１は常勤医を雇ったことに対する報奨金のような位置づけだと思っていたので。

＊

画像診断管理加算 関連記事

• 遠隔画像診断で画像診断管理加算はとれません というか とってはダメです(4)

• 遠隔画像診断で画像診断管理加算はとれません というか とってはダメです(3)

• 遠隔画像診断で画像診断管理加算はとれません というか とってはダメです(2)

• 遠隔画像診断で画像診断管理加算はとれません というか とってはダメです

###

遠隔画像診断会社に属さなくても、個人レベルで遠隔画像診断を行うことは可能です、ということを言いたいために書いています。

すでに紹介した通り、インターネットの無料サービスとフリーソフトだけで遠隔画像診断システムを構築することが可能です。

フィルム時代からあった遠隔画像診断

今の若い放射線科医たちは画像はモニタ上で見るのがあたりまえと思っているでしょうが、フィルムで読影していた時代がありました。

そのときはフィルムを送ってもらって読影していました（私は個人でシャウカステンを2台所有しています・・・もう不要だよなあ・・・捨てたいなあ）。

今でも電送なしで行える遠隔画像診断

CD-R を送ってもらって診断することもありました（今でもあります）。

依頼主が患者で訴訟がらみのことが多いので、ご注意を。

番外編 【Osirix Web Portal を使う】

現代に戻ります。

以前紹介した方法のほかに、Macintosh とネットワークの両方に精通（これが結構両立しない）した技師さんなどが病院側にいらっしゃる場合にできる方法を紹介します。

院内の Macintosh（McIntosh と書くとアンプメーカーになってしまう）に Osirix をインストールしますと、Web Portal という ウェブサーバー機能が使えます。

そのパソコンをインターネットで公開すれば、世界中からアクセスできます。

DICOM ビューワーには Java ベースの Weasis（参考：下の画像）が利用できます。Java なのでインストールが不要で、端末が Mac、Windows、Linux のいずれでも読影が可能です。

＊

ただし、画像を読影医に届けるところを代用するだけですので、他の部分は他の手段で行う必要があります。

たとえば、所見を書くにはデータベースソフトなどを使う必要があります（院内のレポーティングシステムに接続できるようになっていれば別ですが）。

＊

実際に私もある施設で使っています。

速度は非常に遅いです。手間がはぶけることを考えるとましかな、と思う程度です。

【参考】 Windows で開いた Weasis の画面

関連記事

個人ベースの遠隔画像診断[2] / 専用システムを使う場合

個人ベースの遠隔画像診断

###

「個人ベースの遠隔画像診断」という記事で、 お金のかからない遠隔画像診断法をご紹介しました。

上記の方法は私が現在個人で受けている仕事で実際に使用している方法です。

＊

この方法の欠点

１ 手間がかかる

手順が多く、統一されていないために非常に手間がかかります。

たとえば読影医の場合、ファイルを受信したり、解凍したり、DICOMビュワーで読み込んだり、データベースソフトに書き込んで、画像を貼って、PDF にする。これらのすべてを別々のソフトで行います。

そのため一例つけ終わるのに結構な時間がかかります。毎回のことですのでバカになりません。

患者情報なども手入力になり、入力間違いなども結構発生します。

大量の仕事を受けるのであれば、このような方法は永続できません。

せいぜい一日数例程度が限界でしょう。

２ 統一性がないので、うまくいかない場合に原因の推定が困難

どのソフトあるいはネットワークのエラーなのか、人為的ミスなのかの切り分けが難しいです。

どちらかあるいは両者にコンピュータやネットワークの知識が必要になります。

＊

専用システムを使う

遠隔画像診断に設計された専用システムを使うと、病院側は簡単なボタン操作主体になり、煩雑なファイル操作からは免れます。

医師側も同様で、読影に専念でき、これまた手間が節約できます。

操作ミスなどはほとんどなくなります。

どちらもコンピュータの知識はほぼ不要になります。

うれしいことに、単位時間あたりの読影効率は 2-5倍となります。

＊

どの専用システムがいいか

個人で複数の病院と契約しようと思うと、それぞれ異なったシステムを採用するのは無駄が多いですね。

多くのシステムは、読影卓が専用（排他使用）になっているものが多く、自宅の設置場所をとります。

回線も新たに引く必要のあるものがあります（最近は減りましたが）。

＊

ということで専用端末や専用回線が不要なクラウド型システムがベストです。

クラウド型の中では速度の速いイーサイトのシステムをお勧めします（ほかのも私は使っていますが、画像のリトリーブなど非常に遅く、話になりません）。

イーサイトの場合、病院側の送信装置もノートパソコンとルーター（あと必要に応じてプリンタ、スキャナ）という簡素なものですみます。

＊

イーサイトのクラウド型遠隔画像診断システム

イーサイトは遠隔画像診断会社ではなく、単なるシステム会社です。

読影医師は ID、パスワードを発行してもらうだけで使えます。つまり、読影医を選びません。

病院側はイーサイトの送信装置を置くだけで、世界中のだれでも好きな医師に依頼を出すことが可能になります。

医師側はインターネットの繋がるところであればどこでも所見をつけられます。

イーサイトヘルスケアの遠隔画像診断システムについはこちら⇒理想的なイーサイトヘルスケアの クラウド型遠隔読影ASPサービス

＊

注意事項

この記事は、個人で遠隔画像診断の起業をする人のために書いたのであって、画像診断管理加算とは無関係です。

遠隔画像診断のみを行う非常勤医を雇って、管理加算２をとろうと画策する病院があるかもしれませんが、管理加算の目的外の行為ですのでペナルティを受ける可能性があります。

賢明な医師は関わらないほうがいいかと思われます。

そのような金銭目的でない病院の依頼には、上記の方法をお役立ていただけたら幸いです。

＊

関連記事

• 個人ベースの遠隔画像診断
• 個人ベースの遠隔画像診断[3] / 番外編

###

以前、別のブログ「遠隔画像診断てれらじ庵（独立企業ブログ）」で、

画像診断医と顧客病院側の双方に 元手のかからない遠隔画像診断の方式

をご紹介しておりました。

この方法だと遠隔画像診断に特別な装置は必要ありません。

元手のかからない簡便な遠隔画像診断方式（リンク）

1. 元手のかからない遠隔画像診断（10年前）
2. 元手のかからない遠隔画像診断(その2)
3. 元手のかからない遠隔画像診断（改良版）

＊

上記の「改良版」について説明します。

病院側の手順

1. 病院で DICOM データを CD-R に焼く、もしくはイメージファイルを作る。
2. DICOM ファイルの入ったフォルダを Lhaz などのアーカイバでまとめて１つのファイル（ZIPなど）にする（しなくてもＯＫ）。
3. そのファイルを読影医もしくは病院の有する（レンタル）サーバーに FTP を使って転送する（なければ、無料もしくは有料のファイル転送サービスを使う）。
4. 依頼用紙はスキャンしてメールに添付して送るか、FAX で読影医に送る（CD-R 内のデータに入っていれば不要）。

読影医の手順

1. 病院からのデータを開いて、DICOM ビューワー（Apollo View Lite などのフリーのものもある）で見る。
2. File Maker Pro のようなデータベースで所見をつけて、読影報告書を作成。
3. 添付画像は画面キャプチャソフトで切り取り、画像編集ソフトなどで編集して報告書に貼り付ける。
4. 報告書はどんなパソコンでも見られるようにPDF 化するのがよい（PrimoPDF などのフリーソフトで可能）。
5. その所見（ファイル）をメールに添付して送る。

利点と欠点

やろうと思えば ほとんど無料でできます（インターネット接続料金は要りますが）。

やろうと思えば 即時性もあります。

この方法は主に Windows を使った方法ですが、マックの方は適宜ソフトやメソッドをそれ用のものに置き換えてください。

データベースも無料の Libre Offince などに含まれているものが使えますし、なんでしたら Excel のような表計算でもできてしまいます。データの蓄積や再利用のことを考えますとデータベースソフトを使うのが圧倒的にいいですが。

欠点としては、イーサイトなどの専門システムに比べると、無料のソフトを組み合わせているので操作体系がバラバラで、医師、病院の両者ともに手間がかかりすぎることが挙げられます。

私も何カ所かのクリニックとこの方法を行っていますが、めんどくさいのと時間がかかるため、これ以上増やすことは考えていません。

読影報告書（見本）

FileMaker で作ったものでは、こんな感じになります。

実際は PDF ファイルとなっています。

予告

次回は「個人ベースの遠隔画像診断 / 専用システムを使う場合」を掲載する予定です。

専用システムを使うことで、ずいぶん省力化できます。その分多少費用がかかります。

システムは借りるだけなので、あくまで個人で病院から仕事を受けることになります。

関連記事

• 個人ベースの遠隔画像診断[2] / 専用システムを使う場合
• 個人ベースの遠隔画像診断[3] / 番外編

###